聖火リレーの応募、チャンスは最大5回！応募方法を徹底解説

2019年6月1日、いよいよ聖火リレーの走路の概要が発表されました。

聖火リレーは、2020年3月26日に福島県のナショナルトレーニングセンターJヴィレッジをスタートした後、約1万人のリレーで47都道府県857市区町村を121日間かけて巡ることになります。

聖火リレーランナーの募集先

聖火リレーは、日本コカ・コーラ、トヨタ自動車、日本生命保険、NTTの4スポンサーおよび各都道府県実行委で応募が可能です。

スポンサーは４社それぞれ応募可能で、各都道府県実行委は１都道府県のみ応募可能になっています。つまり、１人につき５回応募する権利があります。

ただし、５回応募したとしても当選するのは１か所のみとなっています。当選した場合、2019年12月以降、順次当選者に連絡がいきます。落選者への連絡はありません。

ランナーは合計約１万人ですが、スポンサーがどの程度の人数を公募で募集するかは公表されていません（スポンサーの社員や取引先に優先的に権利を与える可能性もあるということです）。

応募先と募集開始・締切は以下の通りです。

募集要件

募集要件は基本的に2008年4月1日以前に生まれた方（来年4月に中学生以上である方）で、走行を希望する地域にゆかりのある方（その地域に住んでいる、出身地である、職場や学校がある等）であれば誰でも応募が可能です。

聖火ランナーにご応募いただくためには、以下の基本応募要件を満たす必要があります。

・2008年4月1日以前に生まれた方とします。ただし、 2020年3月1日（聖火リレー開始月の初日）時点で、18歳未満の方は保護者の同意が必要です。

・原則として、走行を希望する各都道府県にゆかりがある方（現時点または過去に居住していたことがある方、現時点で所属している職場や学校がある方、家族や親戚が居住している方、過去に活動したことがある方など）とします。

・国籍・性別は問いません。

・自らの意思で火を安全に運ぶことができる方とします。ただし、介添えスタッフ（介添者）のサポートは必要に応じて可能です。

・政治的・宗教的メッセージを伝えることを目的とする方は、聖火ランナーになることはできません。

・公職選挙法に規定する公職にある方（国会議員、地方公共団体の議員・首長）、公職の候補者や候補者となろうとする方、政党や政治団体の党首及びこれに準ずる方は、聖火ランナーになることはできません。

・宗教家が、宗教上の実績で評価されて聖火ランナーになることはできません。

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当選は狭き門、当選するコツは？

せっかくの日本で行われる夏季五輪なので、聖火ランナーになってみたい。そう思われる方は多くいると想定されるため、当選は狭き門になることが予想されます。

当選するコツ１．組織員会の考え方に沿ってアピール

当選するには、組織委員会が定めている考え方に沿った熱意を文章にして応募する必要があります。以下の例が参考になるでしょう。

復興・不屈の精神（支えあう心）
・日々の生活の中でも、家族、仲間、同僚などお互い支えあって、諦めずにどんな困難にも立ち向かう人
例：復興のために、地域コミュニティ再生に多大な貢献をした人

違いを認めあう包容力（認めあう心）
・様々な人々との違いを認めあいながら新たなものに取り組んでいる人
例：様々な個性の子供たちのためのスポーツコミュティを作り、多くの人が集う地域の拠点を作った人
地域の人と移住者をつなげて、新たな地域ブランド構築に貢献した人

祝祭による一体感（高めあう心）
ランナーとして走ることで、地域の一体感を高めあう事ができる人
例：地域の伝統文化活動を縁の下で支えている人

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当選するコツ２．応募する人数の少ない地域で応募

聖火リレーは１日あたり２２人を見込んでいます。当然、人口の多い地域は募集が殺到されると想定されるため、当選も困難なものになります。

一方で、人口の少ない地域では比較的当選確度も高いと思われます。

募集要項では、「走行を希望する地域にゆかりのある方」となっているため、以前住んでいたり、親族が住んでいる、といったことでも応募は可能です。もちろん全くゆかりのない地域への応募はNGですが、ご自身と関連があり人口の少ない地域に応募してみるのは当選確率を高めるポイントです。

当選確率の高い都道府県はどこ？

今回、各都道府県の聖火リレー開催日数は以下の通りになっています。

• 15日　東京
• 3日　神奈川、埼玉、千葉、静岡、宮城、福島、岩手
• 2日　上記以外

この日数と、各都道府県の人口で単純に推計すると、特に当選確率が低いと予想されるのは、大阪府・愛知県・神奈川県・兵庫県・北海道の順になります。

一方で当選確率が高いと思われるのは、鳥取県・島根県・高知県・徳島県・福井県の順となります。このあたりの都道府県は狙い目でしょう。

東京都は主催であるため15日間と非常に長い期間となりますが、人口も多いため当選確率としてはそこまで高くありません（47都道府県のうち19位）。